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日立ハイテク
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GRI対照表

GRIスタンダード対照表

利用に関する声明 株式会社日立ハイテクはGRIスタンダードを参照し、2022年4月1日から2023年3月31日までの期間(一部それ以外を含む)について、本GRI内容索引に記載した情報を報告する。
利用したGRI1 GRI 1:基礎 2021

一般開示事項

GRI102:一般開示事項2016
組織のプロフィール
102-1 組織の名称
102-2 活動、ブランド、製品、サービス
102-3 本社の所在地
102-4 事業所の所在地
102-5 所有形態および法人格
102-6 参入市場
102-7 組織の規模
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報
102-9 サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ
102-12 外部イニシアティブ

*親会社となる日立製作所が国連グローバル・コンパクトに署名しており、日立グループとして、当社も「日立ハイテクグループ行動規範」を制定。また、経団連企業行動憲章への賛同もしている。

102-13 団体の会員資格
戦略
102-14 上級意思決定者の声明
102-15 重要なインパクト、リスク、機会
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動規準・規範
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造
102-19 権限移譲
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
102-23 最高ガバナンス機関の議長
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
102-25 利益相反
102-26 目的、価値観、戦略の策定における最高ガバナンス機関の役割
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
102-33 重大な懸念事項の伝達
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針
102-36 報酬の決定プロセス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト
102-41 団体交渉協定 省略理由:情報が入手困難
102-42 ステークホルダーの特定および選定基準
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
102-44 提起された重要な項目および懸念
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
102-47 マテリアルな項目のリスト
102-48 情報の再記述 省略理由:該当せず
102-49 報告における変更 省略理由:該当せず
102-50 報告期間
102-51 前回発行した報告書の日付
102-52 報告サイクル
102-53 報告書に関する質問の窓口
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告書であることの主張
102-55 内容索引
102-56 外部保証
マテリアルな項目
GRIスタンダード200シリーズ(経済項目)
GRI 201:経済パフォーマンス 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
201-1 創出、分配した直接的経済価値
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助 省略理由:該当せず
GRI 202:地域での存在感 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI 203:間接的な経済的インパクト 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
203-1 インフラ投資および支援サービス
203-2 著しい間接的な経済インパクト
GRI 204:調達慣行 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
204-1 地元サプライヤーへの支出の比率
GRI 205:腐敗防止 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価 省略理由:情報が入手困難
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 省略理由:該当せず
GRI 206:反競争的行為 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価 省略理由:情報が入手困難
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 省略理由:該当せず
GRI 207:税金 2019
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
207-1 税務へのアプローチ
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207-4 国別の報告
GRIスタンダード300シリーズ(環境項目)
GRI 301:原材料 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料 省略理由:情報入手困難
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI 302:エネルギー 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
302-1 組織内のエネルギー消費量
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303:水と廃水 2018
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水
303-4 排水
303-5 水消費
GRI 304:生物多様性 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI 305:大気への排出 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 省略理由:該当せず
305-7 窒素酸化物(NOX)、硫黄硫化物(SOX)、およびその他の重大な大気排出物
GRI 306:廃棄物 2020
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306-3 発生した廃棄物
306-4 処分されなかった廃棄物
306-5 処分された廃棄物
GRI 307:環境コンプライアンス 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
307-1 環境法規制の違反
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
GRIスタンダード400シリーズ(社会項目)
GRI 401:雇用 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
401-1 従業員の新規雇用と離職
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇
GRI 402:労使関係 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI 403:労働安全衛生 2018
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働代表の参加 省略理由:情報が入手困難
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 省略理由:該当せず
403-4 労働組合との正式協定に含められている安全衛生条項 省略理由:機密保持上の制約
GRI 404:研修と教育 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価 省略理由:情報が入手困難
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
404-3 業績とキャリア開発についての定期的なレビューを受けている従業員の割合 省略理由:情報が入手困難
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 省略理由:機密保持上の制約
GRI 406:非差別 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
406-1 差別事例と実施した救済措置 省略理由:該当せず
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
GRI 408:児童労働 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI 409:強制労働 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI 410:保安慣行 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411:先住民の権利 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 省略理由:該当せず
GRI 412:人権アセスメント 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 省略理由:情報が入手困難
GRI 413:地域コミュニティ 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
414-1 社会基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 省略理由:情報が入手困難
GRI 415:公共政策 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
415-1 政治献金
GRI 416:顧客の安全衛生 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 省略理由:情報が入手困難
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 省略理由:機密保持上の制約
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
417-1 製品およびサービスの情報とラべリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
GRI 418:顧客プライバシー 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
GRI 419:社会経済面のコンプライアンス 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価 省略理由:情報が入手困難
419-1 社会経済分野の法規則違反 省略理由:該当せず

共通スタンダード

一般開示事項
GRI 2:一般開示事項 2021
2-1 組織の詳細
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係
2-7 従業員
2-8 従業員以外の労働者
2-9 ガバナンス構造と構成
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出
2-11 最高ガバナンス機関の議長
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
2-15 利益相反
2-16 重大な懸念事項の伝達
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価
2-19 報酬方針
2-20 報酬の決定プロセス
2-21 年間報酬総額の比率
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明
2-23 方針声明
2-24 方針声明の実践
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度
2-27 法規制遵守
2-28 会員資格を持つ団体
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ
2-30 労働協約 省略理由:情報が入手不可

項目別スタンダード

経済パフォーマンス
GRI 201:経済パフォーマンス 2016
201‑1 創出、分配した直接的経済価値
201‑2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201‑3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201‑4 政府から受けた資金援助 省略理由:該当せず
地域経済でのプレゼンス
GRI 202:地域経済でのプレゼンス 2016
202‑1 地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率(男女別)
202‑2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済的インパクト
GRI 203:間接的な経済的インパクト 2016
203‑1 インフラ投資および支援サービス
203‑2 著しい間接的な経済的インパクト
調達慣行
GRI 204:調達慣行 2016
204‑1 地元サプライヤーへの支出の割合
腐敗防止
GRI 205:腐敗防止 2016
205‑1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205‑2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205‑3 確定した腐敗事例と実施した措置 省略理由:該当せず
反競争的行為
GRI 206:反競争的行為 2016
206‑1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 省略理由:該当せず
税金
GRI 207:税金 2019
207‑1 税務へのアプローチ
207‑2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207‑3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207‑4 国別の報告
原材料
GRI 301:原材料 2016
301‑1 使用原材料の重量または体積
301‑2 使用したリサイクル材料 省略理由:情報が入手不可
301‑3 再生利用された製品と梱包材
エネルギー
GRI 302:エネルギー 2016
302‑1 組織内のエネルギー消費量
302‑2 組織外のエネルギー消費量
302‑3 エネルギー原単位
302‑4 エネルギー消費量の削減
302‑5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
水と廃水
GRI 303:水と廃水 2018
303‑1 共有資源としての水との相互作用
303‑2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303‑3 取水
303‑4 排水
303-5 水消費
生物多様性
GRI 304:生物多様性 2016
304‑1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点
304‑2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304‑3 生息地の保護・復元
304‑4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
GRI 305:大気への排出 2016
305‑1 直接的なGHG排出(スコープ1)
305‑2 間接的なGHG排出(スコープ2)
305‑3 その他の間接的なGHG排出(スコープ3)
305‑4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305‑5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
305‑6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 省略理由:該当せず
305‑7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
廃棄物
GRI 306:廃棄物 2020
306‑1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
306‑2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306‑3 発生した廃棄物
306‑4 処分されなかった廃棄物
306‑5 処分された廃棄物
サプライヤーの環境面のアセスメント
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308‑1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308‑2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
雇用
GRI 401:雇用 2016
401‑1 従業員の新規雇用と離職
401‑2 フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当
401‑3 育児休暇
労使関係
GRI 402:労使関係 2016
402‑1 事業上の変更に関する最低通知期間
労働安全衛生
GRI 403:労働安全衛生 2018
403‑1 労働安全衛生マネジメントシステム
403‑2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査
403‑3 労働衛生サービス
403‑4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
403‑5 労働安全衛生に関する労働者研修
403‑6 労働者の健康増進
403‑7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減
403‑8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403‑9 労働関連の傷害
403‑10 労働関連の疾病・体調不良
研修と教育
GRI 404: 研修と教育 2016
404‑1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404‑2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
404‑3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
ダイバーシティと機会均等
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016
405‑1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
405‑2 基本給と報酬の男女比
非差別
GRI 406:非差別 2016
406‑1 差別事例と実施した是正措置
結社の自由と団体交渉
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
407‑1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
児童労働
GRI 408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
強制労働
GRI 409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
保安慣行
GRI 410:保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
GRI 411:先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 省略理由:該当せず
地域コミュニティ
GRI 413:地域コミュニティ 2016
413‑1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
413‑2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)を及ぼす事業所 省略理由:該当せず
サプライヤーの社会面のアセスメント
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414‑1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414‑2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 省略理由:情報が入手不可
公共政策
GRI 415:公共政策 2016
415-1 政治献金
顧客の安全衛生
GRI 416:顧客の安全衛生 2016
416‑1 製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 省略理由:情報が入手不可
416‑2 製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 省略理由:機密保持上の制約
マーケティングとラベリング
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016
417‑1 製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項
417‑2 製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例
417‑3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
顧客プライバシー
GRI 418:顧客プライバシー 2016
418‑1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 省略理由:該当せず