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株式会社 日立ハイテクノロジーズ

日立ハイテクノロジーズではISO14001に基づく環境マネジメントシステムを構築し、PDCAサイクルを回すことで環境負荷の低減に取り組んでいます。

ISO14001認証取得状況

日立ハイテクノロジーズでは、国際標準規格ISO14001に基づく環境マネジメントシステムのもとで、環境推進活動の体制の整備、環境教育の実施、具体的な活動の目的・目標の策定と推進を行い、環境活動の継続的改善を進めながら環境負荷の低減と環境保全への貢献に努めています。

国内・海外拠点での認証取得状況は以下の一覧表のとおりです。また、日立ハイテクノロジーズ本社・国内支店と販売系グループ会社6社、那珂地区と製造系グループ会社2社はそれぞれ統合認証を取得し、各サイトでの一貫した取り組みを強化し効果的かつ効率的な環境活動を推進しています。

日立ハイテクノロジーズグループISO14001認証取得状況

(2016年4月現在)

日立ハイテクノロジーズグループISO14001認証取得状況(国内)
国内 取得日 審査登録機関
(株)日立ハイテクノロジーズ 本社・国内支店 Aug-99 JACO
(株)日立ハイテクソリューションズ
(株)日立ハイテクマテリアルズ
(株)日立ハイテクサイエンス 本社
(株)エポリードサービス 本社
(株)日立ハイテクサポート
ギーゼッケ アンド デブリエント(株)
(株)日立ハイテクノロジーズ 那珂地区 Sep-96 JACO
(株)日立ハイテクソリューションズ水戸
(株)日立ハイテクマニファクチャ&サービス
(株)日立ハイテクノロジーズ 笠戸地区(*1) Dec-97 JACO
(株)日立ハイテクフィールディング Nov-98 TÜV
(株)日立ハイテクファインシステムズ 本社  Dec-97 JACO
(株)日立ハイテクサイエンス 小山事業所 Aug-98 ビューロー
ベリタス
(株)エポリードサービス 小山サービスセンタ ジャパン
日立ハイテクノロジーズグループISO14001認証取得状況(海外)
海外 取得日 審査登録機関
Hitachi High-Technologies Europe GmbH
Head Office
Mar-05 Intertek
Hitachi High-Technologies Europe GmbH
Mannheim Office
Hitachi High-Technologies (Singapore) Pte. Ltd.
Head Office
Sep-08 URS
Hitachi High-Technologies IPC(M) Sdn. Bhd. Sep-04 Intertek
Hitachi High-Technologies (Shanghai) Co., Ltd.
Head Office(*2)
Aug-09 JACO
Hitachi High-Technologies (Shanghai) Co., Ltd.
Beijing Office(*2)
Hitachi High-Technologies Hong Kong Limited(*2)
Hitachi High-Technologies (Shenzhen) Co., Ltd(*2)
Hitachi High-Technologies Taiwan Corporation
Head Office
Feb-03 SGS
Hitachi High-Technologies Taiwan Corporation
Hsinchu Office
Hitachi High-Technologies Taiwan Corporation
Taichung Office
Hitachi High-Technologies Taiwan Corporation
Tainan Office
Hitachi Instrument (Suzhou), Ltd. Aug-10 TÜV
Hitachi Instrument (Dalian) co., ltd Feb-15 TÜV
*1
(株)日立ハイテクノロジーズ笠戸地区は(株)日立製作所の交通システム社のEMSサイト内の一活動単位として認証を取得しています。
*2
日立ハイテクノロジーズ中国事業集団は、国内販売系グループ認証の拡大認証で認証を取得しています。

環境監査

各拠点では、ISO14001マネジメントシステムが適切に運営・維持されているかを検証するために、定期的に環境監査(自己監査、内部監査、外部認証機関による定期審査)を行い、マネジメントシステムの有効性を確認しています。

内部監査は社外の認証機関等から認定を受けた監査員が担当しています。監査実施時には内部監査員研修を実施し、監査の質の向上を図っています。日立ハイテクノロジーズではグループ会社を含み環境マネジメントシステム管理区分ごとに年1回の相互監査を実施し、お互いのノウハウや施策を共有することでレベルアップを図っています。2015年度に関しては環境法令に関する遵法に重点を置いた監査を実施し、重大な違反の発生がないことを確認しました。