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Hitachi

株式会社 日立ハイテクノロジーズ

第三者保証について

本レポートの信頼性向上のため、を付している2017年度実績について、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による、国際保証業務基準(ISAE)3000およびISAE3410に準拠した第三者の保証を受けています。

環境
  単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
国内製造系サイトCO2排出量 t-CO2 41,540 40,190 41,106 42,539 41,394
海外CO2排出量 t-CO2 5,266 9,601
*1
7,403 8,871 9,614
国内製造系サイトCO2排出量売上収益原単位 t-CO2/百万円 0.165 0.165 0.158 0.141 0.133
製品によるCO2排出抑制量 万t-CO2 20 22 28 29 30
国内 エネルギー使用量(原油換算) kl 18,119 17,658 18,829 19,876 21,336
*1
国内 エネルギー使用量原単位改善率(原油換算)2005年度比 % 36 36 34.6 42.9 45.3
海外エネルギー使用量(原油換算)
*2
kl 3,086 3,730 4,118
国内製造系サイト廃棄物発生量 t 1,931 1,882 2,013 2,445 2,519
最終処分率 % 0.05 0.03 0.02 0.01 0.02
海外廃棄物発生量 t 150 210
*1
154 168 46
*3
国内製造系サイト水使用量 m3 383,614 344,309 392,366 403,333 436,736
海外水使用量 m3 22,163 30,514 35,517 39,908 39,400
*4
化学物質大気排出量 t 6.3 5.7 4.4 4.2 3.8
環境保全コスト*5 百万円 2,347 2,603 2,411 2,824 3,303
環境保全効果(経済効果)*5 百万円 56 85 51 60 83
環境投資コスト*6 百万円 194 579 533 601 747
*1
集計対象範囲増加による影響
*2
2015年度から集計開始
*3
2016年度までは製造拠点と非製造拠点の廃棄物を集計しているが、2017年度からは製造拠点の有害廃棄物のみを集計
*4
2017年度から、水使用量が把握できない販売拠点については、水使用量を把握している販売拠点の水使用量と従業員数に基づき推定計算で算出
*5
環境保全コスト、環境保全効果:環境負荷の発生防止・抑制や回避・影響の除去・発生した被害の回復、またはこれらに資する取り組みのための投資額および費用額、それらによる経済効果
*6
環境投資コスト:環境保全コストのうち、環境法規制対応や環境負荷低減を実行するための設備投資額