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Hitachi

株式会社 日立ハイテクノロジーズ

日立ハイテクグループの製造事業所では、地球温暖化防止対策として、主要な温室効果ガスのひとつであるCO2の排出量を減らすため、日立ハイテクノロジーズの各事業所では以下のような取り組みを推進し、電力、重油などのエネルギー使用量の削減に取り組んでいます。

第三者保証について

本レポートの信頼性向上のため、を付している2017年度実績について、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による、国際保証業務基準(ISAE)3000およびISAE3410に準拠した第三者の保証を受けています。

環境設備投資による改善効果の精度向上

日立ハイテクグループでは、環境設備投資による改善効果の把握精度を向上するため、2017年度に高精度効果算出ツールを構築し、グループ内に展開し運用しています。2017 年度はCO2 排出量を目標に対し低減させることができ、その削減効果は1,260t-CO2となりました。
環境設備投資における投資の容易性・効率性向上をめざし2016年度に策定した「環境設備投資ガイドライン」の運用により、2017年度の環境設備投資額は、前年度比24%増加しました。
また、CO2 の排出はエネルギー起因によるものが大半であり、特に電力の消費量の低減に努めています。

2017年度省エネ事例

日立ハイテクグループではオフィスや共通エリア等のフロア照明のLED化に取り組んでいます。
また製造拠点では、高効率受変電設備や空調機の更新等を定期的に行っており、2017 年度は目標値に対し2.9%の電力削減を達成しました。

製造拠点における省エネルギーの取り組み

製造拠点における省エネルギーの取り組み
項目 施策
再生可能エネルギー 建屋屋上への太陽光発電パネルの設置
空調システム クリーンルーム空調運転方法の改善
(休日、夜間の制御精度調整、区画ごとのクリーン度個別制御)
省エネルギー型空調コントローラーの導入
ハイブリッドファンの設置
床下空調の導入
電力利用効率 進相コンデンサ導入による電力損失の軽減
スーパーアルモスファトランスの採用
自動力率調整装置の設置
製品通電時間の削減
各種設備 台数制御式空調圧縮機の導入
インバーター制御冷却水供給設備の導入
照明 昼夜照度自動切換システムの導入
人感センサー式照明の導入
LED照明の導入
照明機器へのインバーター安定器の設置
照明の間引き・不要時消灯
啓発活動 省エネ月間におけるビラ配付や看板設置
クールビズ、ウォームビズの実施
グリーンカーテンの設置

2017年度は、年度目標の「エネルギー使用量原単位削減、43.5%削減(基準年度2005年)」に対し、45.3%削減を達成しています。(目標管理におけるCO2換算係数は0.429t-CO2/MWhを使用)
これらの結果を踏まえ、今後も、省エネ型機器の導入、エネルギーの効率的活用、再生可能エネルギーの導入に努め、CO2排出量の削減を推進します。

国内CO2排出量の推移

日立ハイテクグループ国内製造系サイトCO<sub>2</sub>排出量

  • * 対象範囲:日立ハイテクノロジーズ製造拠点および日立ハイテク国内製造系グループ会社
  • * 算定基準:環境省・経済産業省の「温室効果ガス算定・報告マニュアル」に準ずる

国内CO2排出量売上収益原単位の推移

日立ハイテクグループ国内製造系サイトCO<sub>2</sub>排出量売上高原単位

  • * 対象範囲:日立ハイテクノロジーズ製造拠点および日立ハイテク国内製造系グループ会社
  • * 算定基準:環境省・経済産業省の「温室効果ガス算定・報告マニュアル」に準ずる

エネルギー使用量(原油換算)の推移

日立ハイテクグループ(国内)エネルギー使用量(原油換算)

  • * 対象範囲:日立ハイテクグループ全社(2017年度は日立ハイテクノロジーズアイルランド、HHTAセミコンダクターイクイップメントを除く)
  • * 算定基準:エネルギーの使用の合理化等に関する法律に準ずる

国内エネルギー使用量 原単位改善率(原油換算)の推移

日立ハイテクグループ(国内)エネルギー使用量 原単位改善率(原油換算)

  • * 対象範囲:日立ハイテクノロジーズ(支店を除く)および日立ハイテク国内製造系グループ会社(日立ハイテク九州、東京ソリューションラボを除く)
  • * 算定基準:エネルギーの使用の合理化等に関する法律に準ずる
  • * 原単位改善率:基準年度(2005年)に対する改善率{(1-当該サイトの当該年度の原単位/当該サイトの基準年度の原単位)×当該サイトの基準年度の環境負荷量構成割合)を日立ハイテク国内グループ会社で積算}

海外CO2排出量の推移

海外CO<sub>2</sub>排出量

  • * 対象範囲:海外現地法人(2017年度は、日立ハイテクノロジーズアイルランド、HHTAセミコンダクターイクイップメントを除く)
  • * 算定基準:環境省・経済産業省の「温室効果ガス算定・報告マニュアル」に準ずる。ただし、電力のCO2排出係数はIEA(国際エネルギー機関)が公表している国別のものを使用

「CDP*」による評価

日立ハイテクグループでは、CDP気候変動質問書へ回答を行っており、2017年度は、昨年度同様「自社の事業に関する環境問題やリスク、その影響を認識できている」とする「認識レベル:C」の評価を得ました。 日立ハイテクグループは、「日立ハイテクノロジーズ環境行動指針」に基づき、今後もグループを挙げて環境保全活動に取り組むとともに適切な情報開示をし、企業価値の向上に努めていきます。

  • * CDP:英国の独立非営利団体。世界の投資家の依頼を受け、企業の「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」に関する情報を調査し、評価・公開しています。