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株式会社 日立ハイテクノロジーズ

「マテリアリティに基づくCSR活動を通じて『社会対応力』を発揮し、豊かな社会の実現に貢献します。」

執行役社長 宮﨑 正啓

 世界経済の発展やボーダレス化が進み人々の生活が豊かになる一方で、気候変動や資源の枯渇、さらには経済格差・貧困・人権問題など地球規模でのリスクや社会課題が、私たちの日常生活や経済・市場の安定化に大きく影響する社会となってきました。

 こうした中、今私たちに求められていることは、『社会対応力』だと思います。事業環境の変化や景気の変動に素早くかつしなやかに対応できる力、事業を通じてお客様や社会の課題を解決する力、社会の変化を予測し見極める力、全体最適で物事を考え実行する力、グローバルな事業展開や社員の多様な働き方を可能にする組織の力。そして、社会の要請や期待に応える力、社会的責任を果たす力。こうした社会の変化に対応できる力を備えること、強化し続けることが、企業として持続的に成長するために必要なことであると考えます。

 CSRへの取り組みも『社会対応力』が重要です。私たちを取り巻く事業環境は、今後さらに社会課題の多様化・複雑化が進むと考えられます。そこで、日立ハイテクグループでは社会からの要請に対して、事業特性やビジネスモデルを活かして、どのような社会課題の解決に取り組むべきか、世の中に役立つことができるのかを明確にするために、国際社会の共通ルールであり達成目標に位置づけられるSDGsを踏まえ、マテリアリティを特定しました。今後は、このマテリアリティに基づいてCSRへの取り組みを推進し、『社会対応力』をさらに発揮し、社会に提供する価値を最大化していくことで、SDGs達成への役割を積極的に果たし、「日立ハイテクが無くなると困る」と言われるような企業をめざします。

 私たちはこれからも、「あらゆるステークホルダーから信頼される企業をめざし、ハイテク・ソリューションによる『価値創造』を基本とした事業活動を通じ、社会の進歩発展に貢献する」という企業理念のもと、豊かな社会の実現に向けて邁進します。

株式会社日立ハイテクノロジーズ
代表執行役 執行役社長
宮﨑 正啓