日立ハイテクグループのサスティナビリティ注力領域をまとめたサスティナビリティブックをご用意しています
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VALUE PROPOSITION
環境活動
環境経営を着実に進め
あるべき姿を
社会につなぐ。
あるべき姿を
社会につなぐ。
自社の環境活動を通じ、
地球環境保全のため
社会的責任を果たします。
地球環境保全のため
社会的責任を果たします。
日立ハイテクは、地球環境があってこそ健全な社会やビジネスが成り立つとし、
環境問題の解決を第一義に考え、「社会課題解決」のための事業を展開するとともに、
事業活動と連動した環境活動を推進しています。
環境問題の解決を第一義に考え、「社会課題解決」のための事業を展開するとともに、
事業活動と連動した環境活動を推進しています。
環境行動計画を策定し、環境活動を推進
日立グループは、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」の実現に向け、3年ごとに「環境行動計画」を策定し、具体的な活動項目と目標を設定しています。日立ハイテクグループは、One Hitachiとしてこの「環境行動計画」を推進するとともに、独自の取り組みを加え、環境負荷の低減に積極的に取り組んでいます。「環境行動計画」重点テーマである「脱炭素」「サーキュラーエコノミー」「ネイチャーポジティブ」に関する主な目標値を以下にご紹介します。（一部抜粋）
日立ハイテクグループ環境行動計画〈 2027年度目標 〉
-
温室効果ガス排出量グループ全体で
0トン全事業活動を、カーボンニュートラルへ -
廃棄物埋立率すべての事業活動で
1.9％以下廃棄物のうち、最終的に埋立処分された割合である“廃棄物埋立率”をゼロに近づける -
調達パートナー
CO2削減計画策定パートナー社数
80社以上より多くの調達パートナーと協力し、サプライチェーン全体でCO2を削減 -
水の効率利用すべての製造拠点で
14.9％以上削減（2019年度比）全製造拠点における水の効率的な利用をめざし、水資源保全に貢献 -
プラ廃棄物
有効利用率の向上すべての事業活動で
93％以上当社で利用しているプラスチックの93％以上を再利用し、廃棄ゼロに近づける -
製品への
リサイクル材適用率対象製品
100％使用後に再資源化できる材料の利用割合を高めることで、循環型社会に貢献
2024年度の環境活動の総括と2025～2027年度環境行動計画
日立ハイテクグループでは、持続可能な社会の実現に向けて、環境ビジョンに基づいた中長期的な目標を設定し、具体的な環境行動計画を策定・実行しています。
自社の環境活動の成果を、社会へつなぐ
サプライチェーンを通じた環境課題解決をめざします。
日立ハイテクは、日立グループ内でもいち早くカーボンニュートラル達成に向けた取り組みを開始。CO2排出量の総量は、取組開始前の2018年と比較し、2023年度までに約31％削減しました。2027年度までには電力や燃料消費などに伴うCO2排出量をゼロにするなど、高い目標を掲げて推進しています。自社の環境活動の成果は第三者機関による評価を受け、サプライチェーン全体を通じた環境課題解決に向けて、サプライヤーとしての責任を果たしてまいります。
国内外すべての拠点で2027年度までにカーボンニュートラルを達成、バリューチェーン全体では2050年度までのネットゼロ実現をめざす
日立ハイテクは、2021年に日立グループの中で先駆けて4つの事業所でカーボンニュートラルを達成しました。
その後も取り組みを継続し、国内外の工場・オフィスにて着々とカーボンニュートラルを達成、2027年度までに当社グループ全拠点での実現をめざしています。
その後も取り組みを継続し、国内外の工場・オフィスにて着々とカーボンニュートラルを達成、2027年度までに当社グループ全拠点での実現をめざしています。
24,800社※1以上の中からわずか2％
CDP「Aリスト企業」に選定されました
CDP「Aリスト企業」に選定されました
グローバルに環境情報の調査・開示を行うCDP※2より、当社は「気候変動」と「水セキュリティ」の両分野において、最高評価である「Aリスト企業」に選ばれました。
さらに、サプライチェーン全体での優れた取り組みが評価され、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」 にも選定されています。
「気候変動」では、バリューチェーン全体での温室効果ガス削減への取り組みが、「水セキュリティ」では、事業と自然環境に関する分析や取り組み、そして情報開示の透明性が高く評価されました。
さらに、サプライチェーン全体での優れた取り組みが評価され、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」 にも選定されています。
「気候変動」では、バリューチェーン全体での温室効果ガス削減への取り組みが、「水セキュリティ」では、事業と自然環境に関する分析や取り組み、そして情報開示の透明性が高く評価されました。
自然資本への取り組みをさらに強化
ー TNFDフレームワークに基づく情報開示を推進 ー
ー TNFDフレームワークに基づく情報開示を推進 ー
当社は、自然環境への依存や影響を「見える化」する国際的な枠組みを策定するTNFD※3の理念に賛同し、TNFDフォーラムに参画しています。また、TNFDが提唱する情報開示フレームワークに基づき、自然資本に関するリスクと機会を適切に把握・開示する取り組みを進めています。
社員による生物多様性保全の取り組み
社員有志による育林活動、森林整備など環境保全活動の一部をご紹介します。
社内環境活動例
例1
茨城県石岡市の国有林を借り受け、「日立ハイテクやさとの森」として2005年より育林活動を実施。
例2
静岡県駿東郡では約44,000㎡におよぶ樹林を「日立ハイテクサイエンスの森」と名づけ、多くの種が共存する豊かな自然環境へと再生。
例3
東京近郊での活動場所としてセブン-イレブン記念財団が運営する「高尾の森自然学校」の森林整備エリアにおいて、整備作業や生物多様性保全の活動を行っています。
日立ハイテクグループでは、持続可能な社会の実現に向けて、事業活動を通じて取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を「サステナビリティ注力領域」として定めています。
※1）気候変動分野における2024年度の回答企業数：24,800社以上
※2）CDPは、企業や自治体の環境情報開示を促進する国際的な非営利団体です。
※3）TNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures）は、自然環境や生物多様性の変化が企業活動に与える影響を明らかにし、持続可能な意思決定を促すための情報開示フレームワークを提供する国際的な組織です。このフレームワークは、金融の流れを自然にとってプラスとなる方向へ導くことを目的としています。
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