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Hitachi

株式会社 日立ハイテクノロジーズ

第三者保証について

本レポートの信頼性向上のため、を付している2018年度実績について、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による、国際保証業務基準(ISAE)3000およびISAE3410に準拠した第三者の保証を受けています。

環境
  単位 2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2018
年度
国内製造系サイトCO2排出量 t-CO2 40,190 41,106 42,539 41,394 42,043
海外CO2排出量 t-CO2 9,601 7,403 8,871 9,614 8,911
国内製造系サイトCO2排出量売上収益原単位 t-CO2/
百万円
0.165 0.158 0.141 0.133 0.124
製品によるCO2排出抑制量 万t-CO2 22 28 29 30 31
国内 エネルギー使用量(原油換算) kl 17,658 18,829 19,876 21,336*1 22,162
国内 エネルギー使用量原単位改善率(原油換算)2005年度比 % 36.0 34.6 42.9 45.3 45.6
海外エネルギー使用量(原油換算)*2 kl 3,086 3,730 4,118 4,598
原材料投入量 t 2,126 2,742 2,919 2,293
国内製造系サイト廃棄物発生量 t 1,882 2,013 2,445 2,519 2,632
最終処分率 % 0.03 0.02 0.01 0.02 0.02
海外廃棄物発生量 t 210 154 168 46*3 46
国内製造系サイト水使用量 m3 344,309 392,366 403,333 436,736 446,696
海外水使用量 m3 30,514 35,517 39,908 39,400*4 49,993*5
化学物質大気排出量 t 5.7 4.4 4.4*6 4.0*6 3.8
環境保全コスト*7 百万円 2,603 2,411 2,824 3,303 3,594
環境保全効果(経済効果)*7 百万円 85 51 60 83 62
環境投資コスト*8 百万円 579 533 601 747 672
*1
集計対象範囲増加による影響
*2
2015年度から集計開始
*3
2016年度までは製造拠点と非製造拠点の廃棄物を集計しているが、2017年度からは製造拠点の有害廃棄物のみを集計
*4
2017年度から、水使用量が把握できない販売拠点については、水使用量を把握している販売拠点の水使用量と従業員数に基づき推定計算で算出
*5
事業拠点とよび推定計算により算出していた販売拠点の中で観測可能となった拠点が増加したことによる影響
*6
一部拠点の化学物質大気排出量の数値に誤りがあったため、2016年度および2017年度の数値をそれぞれ4.2および3.8から修正
*7
環境保全コスト、環境保全効果:環境負荷の発生防止・抑制や回避・影響の除去・発生した被害の回復、またはこれらに資する取り組みのための投資額および費用額、それらによる経済効果
*8
環境投資コスト:環境保全コストのうち、環境法規制対応や環境負荷低減を実行するための設備投資額