日立電子顕微鏡用イオン液体 HILEM IL2000

EM観察用疎水性イオン液体誕生！
水を嫌う試料の前処理に利用可能

イオン液体とは？

常温溶融塩：常温で液体状態の塩
蒸気圧がほとんどゼロ：真空中で蒸発しない
イオン導電性を有する

* ラベルはイメージです

価格：198,000円

取扱会社：株式会社日立ハイテク

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特長仕様観察例

特長

EM観察での用途

導電性付与剤、チャージアップ軽減剤として絶縁物の観察に有効です
試料表面が入り組んだ凹凸の激しい試料でも全体に浸み込みます
水に分散しない試料の分散剤として利用できます
真空中での水分蒸発による形態の収縮や変形を防げます

EM観察における帯電抑制効果

ろ紙観察例
（観察条件加速電圧：1.0 kV、観察倍率：1,000倍）

仕様

組織、成分

成分名	化審法番号	CAS.No.	含有量
N,N,N,N-テトラアルキルアンモニウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド	2-186 2-3831	-	100％

容量

2g	ろ紙5 mm角試料の1回あたりの使用量として、10％希釈のイオン液体を5 μL使用します。この場合、IL2000（2 g入り）は約3,300回使用可能です。

容量

外観	無色～淡黄色透明液状
臭い	ほとんど臭気はない
pH	測定できない
沸点	-
分解点	301℃（TG-DTA分解開始温度）
分解点	355℃（TG-DTA5％重量減温度）
流動点	-50℃
引火点	233℃（セタ密閉式）
比重	1.30（25℃、代表値）
溶解性	水に溶けにくい（エタノール、アセトンなどに溶解^*）
オクタノール/水分配係数	Log Pow 0.98
粘度	80～100 mPa・s（25℃）
導電性	0.9 mS/cm（代表値）
屈折率	1.43（代表値）

* 溶解できる溶媒についてはお問い合わせください

有害性情報

急性毒性	ラット　経口　300 mg/kg　< LD50 ≦ 2,000 mg/kg
皮膚刺激性	ウサギ　皮膚刺激性試験（4時間の半閉塞適用、72時間後判定）で皮膚刺激性は見られなかった
生殖細胞変異原性試験	（細菌を用いる復帰突然変異試験）陰性

注意喚起語

警告

絵表示

危険有害性情報

飲み込むと有害

安全対策

妊娠中/授乳中は接触を避け
この製品を使用するときに、飲食または喫煙をしない
不浸透性保護手袋、側板付き保護眼鏡、長袖作業衣を着用する

応急処置

以下の応急措置の後、医師の診断を受ける。

眼に入った場合

清浄な流水で、15分以上、まぶたを指でよく開いて、注意深く、眼のすみずみまで充分に洗浄する。コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外す。その後も洗浄を続ける。

皮膚に付着した場合

多量の水及び石鹸で、充分に洗い流す。

吸入した場合

新鮮な空気の場所に移動させ、うがいをして安静にする

飲み込んだ場合

水の口の中を洗浄し、コップ1～2杯の水または牛乳を飲ませる。可能であれば吐き出させる。

保管

直射日光を避け、通気の良い場所で、容器を密栓し保管する。反応性の強い酸化剤類と一緒に保管しない、長期間保管する場合は、暗所で保管することを推奨します。

関係法令（国内適用法）

消防法：第2条危険物　第4類引火性液体類　第4石油類に該当。
化審法、安衛法、毒劇法、船舶安全法、航空法、火薬類取締法、高圧ガス保安法、海洋汚染防止法には該当しない。化審法の特定化学物質・監視化学物質・優先評価化学物質に該当しない。

参考文献

Kuwabata,S.; Kongkanand,A.; Oyamatsu,D.; Torimoto,T. Chem. Lett., 35, 600-601 (2006).
桑畑進、鳥本司、表面科学、28, 322-326 (2007).
Kawai,K.; Kaneko,K.; Yonezawa,T. Langmuir., 27, 7353-7356 (2011).
Kawai,K.; Kaneko,K.; Kawakami,H.; Yonezawa,T. Langmuir., 27, 9671-9675 (2011).
Nakazawa,E., et al.: J Electr. Microsc. Med. Bio., 29, 25-30(2015）.

* 株式会社日立ハイテクは、イオン液体を試料に含ませて電子顕微鏡で二次電子、透過電子を検出する像観察方法に関する特許を保有しています。（特許第4581100号、USP7880144 他）

* 国立大学法人北海道大学とミヨシ油脂株式会社は、電子顕微鏡による試料観察用の液体媒体とそれを用いた電子顕微鏡による試料観察方法に関する特許を保有しています。（特許第4799690号）

* Webサイトに掲載した特許に関する表記は2017年12月時点の状態を示すものです。特許の状態は、第三者から請求された特許無効審判、権利化手続きの状況などにより、記載時点の状況とは異なることをご了承ください。